Google広告の除外キーワードの選び方｜除外しすぎを防ぐ確認ポイント

Google検索広告を配信していると、申し込みにつながりそうにない検索語句が見つかることがあります。ただ、成果が出ていない語句をすべて除外すると、これから顧客になる人まで広告の対象から外してしまいかねません。

除外キーワードは、検索している人の目的と、自社が提供できることのズレを整理してから設定するのが基本です。この記事では、検索広告を始めたばかりの方に向けて、除外候補の選び方と設定前後の確認ポイントを説明します。

この記事の目次

除外キーワードは、広告を出さない検索を決める設定

通常のキーワードは広告の表示対象を探すために使い、除外キーワードは特定の検索を表示対象から外すために使います。ここではGoogleの検索キャンペーンを対象に扱います。

たとえば、英会話教室の受講申し込みを増やしたいのに、講師の求人を探す人からクリックされているケースを考えてみましょう。これは説明用の例です。同じ「英会話」に関する検索でも、仕事を探す目的とレッスンを受ける目的は異なります。

除外候補を判断する前に、キーワードと検索語句の違いを整理しておくと、設定した言葉と実際の検索を混同せずに確認できます。

検索語句を眺める前に、対象キャンペーンの広告費、申し込みなどのコンバージョン数（CV数）、1件あたりの獲得単価（CPA）を確認します。予算を使えていないのか、費用は発生しているのに成果が少ないのかで、考えるべき改善は変わるためです。

そのうえで検索語句レポートを開き、費用の大きい語句から検索意図を見ていきましょう。検索語句レポートには、プライバシーに関する基準などにより表示されない検索もあります。表示された一覧が検索のすべてとは限りません。

成果につながっていない語句は調査候補ですが、それだけで除外を決めるのは早計です。クリック数やコンバージョン率も確認し、判断できるだけのデータがあるか、計測に問題がないかを切り分けてください。

取り扱いのない商品、受け付けていないサービス、受講募集に対する求人目的など、事業とのズレが明確な検索は除外候補になります。「なぜ自社ではその人の要望に応えられないのか」を一文で説明できるかが判断の手がかりです。

除外キーワードにも部分一致・フレーズ一致・完全一致があり、通常のキーワードとは一致の仕組みが異なります。

類義語まで自動的に除外されるとは限りません。一方、大文字・小文字や誤字脱字は自動的に考慮されるため、「表記が少しでも違えばすべて別登録が必要」とも考えないようにしましょう。

設定時は、どの検索を止めたいかに加えて、どの広告グループやキャンペーンに効かせたいかを確認します。共通リストを使う場合は、適用先で販売している別の商品やサービスを妨げないかも点検してください。

通常のキーワードの分類については、マッチタイプの違いと選び方で解説しています。通常の設定と除外の設定を分けて理解しておきましょう。

除外を追加するときは、語句、マッチタイプ、適用先、変更日、除外理由を記録しておくと見直しがしやすくなります。「CVがなかったから」だけでなく、「求人目的で、受講募集の対象外だったため」のように理由を具体化するのがポイントです。

変更後は、広告費だけでなくCV数とCPAも確認します。費用が減っていても、必要な申し込みまで減っていれば、その除外が適切だったとは言い切れません。

期間の長さや曜日構成、予算・広告文などの同時変更にも注意してください。条件が異なる前後の数字だけで、除外設定の効果を断定しないことが大切です。

除外キーワードを増やすこと自体が目的ではありません。自社で応えられない検索を整理し、必要な人に広告を届けるための設定です。

まずは費用の大きい検索語句から、「明らかな対象外」「広告やページの改善を検討」「データを見て判断」に分けてみてください。除外の範囲を確認し、変更理由を残すことで、次の改善にもつなげやすくなります。

検索語句の見直しや広告運用の改善については、お問い合わせフォームからご相談いただけます。